理事長

山口 彰

このたび理事長に就任いたしました。全国で唯一、県庁所在地に原子力発電所が立地する島根県松江市の出身です。大学では原子力工学を専攻、現在の日本原子力研究開発機構で高速炉の研究開発に携わりました。大阪大学に環境・エネルギー工学科が設立された折、大学教員に転身。その後、東京大学の原子力専攻、原子力安全研究協会で研究・教育・社会貢献に取り組みました。
原子力技術は、燃料供給、発電、再処理、最終処分、これが完結することにより大きな価値と魅力を発揮するものと思います。福島第一原子力発電所事故の分析や新規制基準の検討、また、総合資源エネルギー調査会のもと、基本政策分科会や原子力小委員会で、エネルギー・原子力政策の審議に携わったことは貴重な経験でした。
最終処分は原子力業界が皆で取り組む最重要課題。この事業を成し遂げるべく、私がこれまでに学んだこと、経験したことを生かして力を尽くす所存です。どうぞよろしくお願いいたします。

専務理事

苗村 公嗣

NUMOが担う特定放射性廃棄物の最終処分は、半世紀以上にわたり原子力発電を利用してきている我が国にとって、社会全体で解決しなければならない重要な課題であると考えております。資源エネルギー庁の担当室長として、この課題に取り組んでから約12年、NUMOの専務理事として再びこの課題に取り組む機会を得たことに大きなやりがいと責任を感じております。本事業については、皆さまのご理解をいただきながら、着実に調査を進めていくことが不可欠です。文献調査を受け入れていただいた地域の皆さまをはじめ、幅広い方々のお話を伺い、丁寧な情報発信を行ってまいります。
また、安全に地層処分を行うために必要な技術の信頼性をさらに向上させるため、国内外の関係機関との共同研究など、技術開発を多面的・計画的に進めてまいります。

理事

柴田 雅博

私は、これまで日本原子力研究開発機構において、地層処分に関する様々な研究開発に従事してまいりました。NUMOが取り組む最終処分事業は、それ自体が長期にわたる事業であるとともに、処分場閉鎖後の非常に長い期間にわたって地層処分システムが安全に機能することを、高い信頼性をもって説明することが求められます。
このためには、常に最新の知見を取り込みつつ技術力に磨きをかけること、調査や評価の結果を分かりやすく丁寧に皆さまにお伝えすることが大切であると考えています。これまでの経験を生かし、より信頼されるNUMOを目指してしっかりと取り組んでまいります。

理事

永吉 光

電力会社時代から「立地部門」でその大半を過ごしてきました。この間、数えきれない地域の方々と交流を重ねてきましたが、地点・地点で触れ合ってきた皆さまの顔や頂いた言葉の一つ一つを鮮明に覚えています。こうした経験を通じて感じたことは「大概の困難な問題は時間が解決してくれる」ということ。いろいろと考え悩むことも大切ですが、仲間の力を借りてベストを尽くせば、結果は付いてくる、その気持ちは今後も変わらず持ち続けていくつもりです。