【講演会のご案内】「地層処分事業の推進と安全コミュニケーションにおける世代を超えた挑戦」の開催について
2024年10月11日
地層処分事業に造詣の深い各国の専門家をお招きし、地層処分に関する技術的な知識やステークホルダーとのコミュニケーション方法をどのように継承するかをテーマとしたオンライン講演とパネルディスカッションを開催します。
地層処分事業は約100年以上にわたるため、安全性やリスクへの技術的対応、さらに様々なステークホルダーに理解し納得いただくためのコミュニケ―ション方法など、将来の世代も含めた持続可能な取り組みが必要です。
講演では、若い世代に向けて地層処分事業に携わることの魅力もお話いただく予定であり、本事業についてより深くお考えいただくとともに、将来のキャリアプランの参考ともなる内容となっております。
本会合の詳細については以下のとおりです。
多くのご参加をお待ちしています。
１．開催日時
2024年11月22日（金）13:00～16:30
２．プログラム（講演者は変更になる場合があります）
座長：
佐々木 隆之（京都大学大学院 教授）、
Ian McKinley（McKinley Consulting、元Nagra）
13:00～13:10 開会・挨拶
13:10～15:00 各国の専門家による講演
-Neil Hyatt（UK; NWS, Chief Scientific Adviser）
-Haeryong Jung（Korea; KORAD, Director of HLW Management）
-Magnus Odén（Sweden; SKB, Head of Site Descriptive Modelling）
-Sylvie Voinis（France; ANDRA, Deputy Director of Safety, Environment and Waste Management Strategy Division (DISEF) and General Inspector）
-Erik K. Webb（USA; Sandia National Laboratories, Geoscience Research and Applications, Senior Manager）
15:00～15:10 休憩
15:10～16:10 パネルディスカッション
パネリスト：
-梅木 博之（原子力発電環境整備機構）
-Neil Hyatt
-Haeryong Jung
-Magnus Odén
-Sylvie Voinis
-Erik K. Webb
・質疑
16:10～16:25 総括
16:25～16:30 挨拶・閉会
３．開催方式
Zoom Video Webinarによるオンライン開催
４．主催
原子力発電環境整備機構
５．定員
100名（先着）
お申し込みを多数いただいたため、定員を200名へ増加しました。（10月22日）
６．使用言語
日本語・英語（同時通訳あり）
７．参加費
無料
８．申込期限
2024年11月13日（水）13:00
９．申込方法
下記の全ての注意事項についてご承諾いただいたうえで、入力フォームから事前登録を行ってください。なお、事前登録のない方は参加できませんのでご了承ください。
オンライン参加「お申し込み」
お申し込み受付は終了しました。（11月13日）
＜注意事項＞
（一般事項）
・オンラインでご聴講される機器の設定や通信環境等は、利用者ご自身の責任においてご準備いただくようお願いいたします。
・本会合の参加に必要な通信料につきましては、各個人のご負担となります。
・接続されたインターネット回線が不安定な状況や映像や音声が乱れる場合がありますが、そのような場合当機構では対応できませんのであらかじめご了承ください。
・本会合の録音・撮影（動画、静止画いずれも）などの複製や、公衆送信などの行為についてはお断りいたします。
・本会合は、諸事情により中止、延期、または中断する場合があります。
（申し込み）
・参加登録完了の通知及び、Zoom Video Webinarへの参加URLを登録していただいたE-mailアドレス宛にお送りいたします。
・参加登録完了の通知等が登録していただいたE-mailアドレスに届かない場合は、お手数をおかけいたしますが迷惑メールとして受信されていないかご確認をお願いいたします。
（個人情報の取り扱い）
（開催当日について）
・当日、本会合のURLへのアクセスは開催時間の15分前より可能になります。
・本会合は録画し、後日NUMOのウェブサイトで公開予定です。
上記の全ての注意事項についてご承諾いただき、入力フォームから申し込みください。
オンライン参加「お申し込み」
お申し込み受付は終了しました。（11月13日）
お問い合わせ先
原子力発電環境整備機構 技術部